活動報告 Activities

調査研究

2022.03.11

GHG研究会ポリシーブリーフVol.15 健康危機管理に関する資金メカニズムの課題と将来への教訓

グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第15号。坂元晴香 東京女子医科大学准教授@harukask1231が、エボラ及びコロナへの対応を踏まえ、健康危機管理に求められる資金のあり方を検討した。

2022.03.11

GHG研究会ポリシーブリーフVol.14 国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態(PHEIC)における必須医薬品

グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第14号。勝間靖 NCGM iGHP研究科長、早稲田大学教授が、コロナへの対応を踏まえ、必須医薬品への国際的に公正なアクセスを実現するための論点を整理した。

2022.03.10

GHG研究会ポリシーブリーフVol.13 国際保健協力における官民パートナーシップの意義と課題

グローバルヘルス・ガバナンス研究会のポリシーブリーフ第13号。瀬古素子 叡啓大学専任講師が、世界エイズ・結核・マラリア対策基金及びGaviワクチンアライアンスを例に、ポスト・コロナ時代のグローバルヘルスにおける効果的なマルチステークホルダー協力関係を検討した。

2022.03.10

GHG研究会ポリシーブリーフVol.12 ACTアクセラレーターはCOVID-19「医療ツール」への真に公平・公正なアクセスを実現できるか?

グローバルヘルス・ガバナンス研究会ポリシーブリーフ第12号。JCIEリサーチ・アソシエートの西野義崇がCOVID-19対応医療ツールの開発・生産、公平なアクセスの実現を目指すACTアクセラレータの課題を分析した。

2022.03.04

GHG研究会ポリシーブリーフVol.11 日本のグローバルヘルス分野の政府開発援助:歴史的傾向と新時代への展望

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第11号。野村周平 慶應義塾大学医学部特任教授が過去30年間の日本における保健分野のODAの歴史的傾向を検証し、限られた資源を公平かつ効率的に活用するための論点を整理した。

2022.02.16

「自治体における外国人住民関連施策に関するアンケート調査」(概要版)

「自治体における外国人住民関連施策に関するアンケート調査」の結果を速報値として取りまとめた概要版が完成しました。

2022.02.14

GHG研究会ポリシーブリーフVol. 10 ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)と健康危機のシナジー

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第10号。坂元晴香 東京女子医科大学准教授が、評価指標から、健康危機管理体制とUHCのシナジーを高める方途を探った。

2022.02.14

GHG研究会ポリシーブリーフVol. 9 国際保健行政と海運:世界保健機関体制の意義と限界

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第9号。石井由梨佳 防衛大学校准教授が、海運を規律する上で、WHO体制がいかなる意義と限界を有しているかについて検討した。

2022.02.04

GHG研究会ポリシーブリーフVol. 8 国際保健行政と海運:寄港国の権限と船員交代問題

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第8号。西本健太郎 東北大学大学院法学研究科教授が、入港中の外国船舶における感染症事例への対応のあり方について検討した。

2022.01.31

民主主義の未来:「日本の民主主義の再評価」第3回パネル討論「市民社会、多様性、メディア」の報告書が完成しました

2021年10月に実施した第3回目となる「日本の民主主義の再評価」プロジェクトパネル討論「市民社会、多様性、メディア」の報告書が完成しました。

◆お問い合わせ: support@jcie.or.jp

◆個人情報保護方針

公益財団法人 日本国際交流センター

〒107-0052
東京都港区赤坂1丁目1番12号 明産溜池ビル 7F

Tel.03-6277-7811 Fax.03-6277-6712


米国法人 日本国際交流センター (JCIE/USA)

475 Riverside Drive, Suite 731

New York, NY 10115 USA

Tel: +1 (212) 679-4130


日本語サイト https://www.jcie.or.jp/japan

グローバルサイト https://www.jcie.org

Copyright © Japan Center for International Exchange (JCIE)