GHG研究会ポリシーブリーフ Vol. 2 新型コロナ感染症対策によって経済は停滞したのか?
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第2号。本稿では、津川友介カリフォルニア大学助教授が感染対策と経済活動の関係について考察した。
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第2号。本稿では、津川友介カリフォルニア大学助教授が感染対策と経済活動の関係について考察した。
日本国際交流センター(JCIE)は、米国青年政治指導者会議(ACYPL)との共催で、7月22日、”Pandemic to Podium :Perspectives from Japan”(邦題「パンデミックからオリンピックの舞台へ:コロナ対策、日本からの視点」と題するウェビナーを実施しました。
7月1日、GFFセミナーをオンラインで開催しました。今年12月に開催される「東京栄養サミット」へ向け、栄養分野におけるカンボジアでの活動について、3名の講師からご発表いただきました。
民主主義の未来研究会事業で、「インド太平洋地域における民主的パートナーシップのためのサニーランズ原則」に関するオンライン会議を開催しました。
5月17日~6月4日にかけて、米国の地方議員など17名の参加を得て、「日米青年政治指導者オンライン交流プログラム」を実施しました。
日本国際交流センター(JCIE)の職員3名(Kim Ashizawaシニア・アドバイザー, 阿部桃子プログラム・オフィサー、Stephen Mchughアシスタント・プログラムオフィサー) がアジアの高齢化と地域内協力事業の一環として執筆した日本の事例が、国際連合アジア太平洋経済社会委員会(UNESCAP)による報告書 “Leveraging Technology for the Madrid International Plan of Action on Ageing: Experiences of China, Japan and the Republic of Korea”に掲載されました。
「外国ルーツ青少年未来創造事業」(SYDRIS)と住友商事株式会社の「100SEED事業」との連携事業の一環として、住友商事の役職員を対象としたランチウェビナーを実施しました。
2021年4月、鈴木一人教授(東京大学)、今川昌之理事長(日本ワクチン産業協会)を講師にお迎えし、「ワクチン外交と日本―今、何が求められているか」を開催しました。
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