ポリシーブリーフ「ポスト・コロナ時代の国際保健外交」創刊
グローバルヘルス・ガバナンス(GHG)研究会のポリシーブリーフを刊行しました。
グローバルヘルス・ガバナンス(GHG)研究会のポリシーブリーフを刊行しました。
日本国際交流センター(JCIE)では、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) に対するグローバルな対策を推進する国際協働の枠組み「ACTアクセラレーター(ACT-A)」の進捗状況や最新情報、課題などを定期的にお伝えする『ACT-A WATCH 』を発行しています。その第2号をお届けします。
East Asia Insightsを発行しましたーDeepening US-Japan Strategic Cooperation on China and the Indo-Pacific ーJCIE シニア・フェロー 田中均
「グローバルヘルスと人間の安全保障」運営委員会の部会である「アジア医薬品・医療機器規制調和推進」タスクフォースで危機管理下における国産ワクチン実用化に関わる提言を発表しました。
JCIE設立50周年にあたり、これまでJCIEが歩んできた日米政治・議会交流の諸事業に関して取りまとめた報告書を刊行しました。
日本国際交流センターでは、2021年4月28日に、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) に対するグローバルな対策を推進する国際協働の枠組み―「ACTアクセラレーター(ACT-A)」の進捗状況や最新情報、課題などを定期的にお伝えする『ACT-A WATCH 』を創刊しました。
日本国際交流センター(JCIE)では、日本歯科医師会及び8020推進財団が推進する「80歳になっても20本以上自分の歯を保とう」という、日本の国民運動 “8020(ハチマル二イマル)運動”をテーマにAHWIN Paper第2弾を発行いたしました。
East Asia Insightsを発行しましたーThe Biden Administration’s Chance to Get Asia Policy Right – A View from Japan ーJCIE シニア・フェロー 田中均
「保健分野のODAのあり方を考える特別委員会」(委員長:塩崎恭久 衆議院議員)は2020年11月30日「ポスト・コロナのわが国の国際保健外交―求められるODA政策等のパラダイムシフト」と題した提言を発表しました。
◆お問い合わせ: support@jcie.or.jp
公益財団法人 日本国際交流センター
〒107-0052
東京都港区赤坂1丁目1番12号 明産溜池ビル 7F
Tel.03-6277-7811 Fax.03-6277-6712
米国法人 日本国際交流センター (JCIE/USA)
475 Riverside Drive, Suite 731
New York, NY 10115 USA
Tel: +1 (212) 679-4130
日本語サイト https://www.jcie.or.jp/japan
グローバルサイト https://www.jcie.org