GHG研究会ポリシーブリーフ Vol. 4 「自国の危機」としての新型コロナ対応
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第4号。本稿では、詫摩佳代 都立大学教授が、「自国の危機」としての同時多発型パンデミックに対応する上で、グローバルレベルに加え、地域レベルでの制度・枠組みの見直しの必要性を述べている。
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第4号。本稿では、詫摩佳代 都立大学教授が、「自国の危機」としての同時多発型パンデミックに対応する上で、グローバルレベルに加え、地域レベルでの制度・枠組みの見直しの必要性を述べている。
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第3号。本稿では、金森サヤ子大阪大学COデザインセンター特任講師がコロナの経験を踏まえ、ウィズ・コロナ、ポスト・コロナ時代におけるUHCの在り方について議論している。
日米女性リーダーズ・ダイアローグ会議開催および報告書を出版しました
東京大学未来ビジョン研究センターとの協働で実施しているグローバルヘルス・ガバナンス研究会による問題提起型のポリシーブリーフ。
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第1号。本稿では、鈴木一人東京大学教授が新型コロナウイルスによってグローバルヘルス・レジームがどのように影響を受け、変化していくのか検討した。
「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第2号。本稿では、津川友介カリフォルニア大学助教授が感染対策と経済活動の関係について考察した。
日本国際交流センター(JCIE)の職員3名(Kim Ashizawaシニア・アドバイザー, 阿部桃子プログラム・オフィサー、Stephen Mchughアシスタント・プログラムオフィサー) がアジアの高齢化と地域内協力事業の一環として執筆した日本の事例が、国際連合アジア太平洋経済社会委員会(UNESCAP)による報告書 “Leveraging Technology for the Madrid International Plan of Action on Ageing: Experiences of China, Japan and the Republic of Korea”に掲載されました。
2021年4月に新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) に対するグローバルな対策を推進する画期的な枠組み―「ACTアクセラレーター(ACT-A)」 の進捗状況や最新情報、課題などを定期的にお伝えする『ACT-A WATCH:新型コロナとたたかう国際協働のいま』を創刊しました。
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