活動報告 Activities

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第7号。武見綾子WHOコンサルタント／東京大学特任研究員が、感染症対応の義務履行確保のあり方と今後の選択肢について検討した。

日本国際交流センター（理事長・大河原昭夫、以下JCIE）ならびに東アジア・アセアン経済研究センター（事務総長・ 西村英俊、以下ERIA）は、11月29日（月）にアジア健康長寿イノベーション賞の授賞式を開催しました。

東京栄養サミット2021を3週間後に控えた11月15日に、エチオピア保健大臣、女性・子ども・青少年のためのグローバル・ファイナンシング・ファシリティ（GFF）ディレクターをスピーカーに、COVID-19によって悪化した女性、子ども、青少年の 栄養と健康をいかに守る上でのGFFの役割について、国会議員を対象とするウェビナーを開催しました。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第6号。松尾真紀子東京大学特任准教授が、パンデミック対応に必須となる病原体と関連情報の国際的共有に伴う課題と取り得る政策オプションを整理した。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第5号。本稿では、城山英明東京大学未来ビジョン研究センター長が、11月29日から12月2日にかけてWHO特別総会で議論されている、コロナで明らかになった課題に対応するために求められる国際枠組の選択肢について整理した。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第4号。本稿では、詫摩佳代 都立大学教授が、「自国の危機」としての同時多発型パンデミックに対応する上で、グローバルレベルに加え、地域レベルでの制度・枠組みの見直しの必要性を述べている。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第3号。本稿では、金森サヤ子大阪大学COデザインセンター特任講師がコロナの経験を踏まえ、ウィズ・コロナ、ポスト・コロナ時代におけるUHCの在り方について議論している。

2021年9月8日にウェビナー「Why Oral Health Matters for an Aging Asia -Addressing Oral Health in the Context of Healthy Longevity」（オーラルヘルスと健康長寿～高齢化するアジアにおける口腔保健の重要性～）を開催しました。

東京大学未来ビジョン研究センターとの協働で実施しているグローバルヘルス・ガバナンス研究会による問題提起型のポリシーブリーフ。

「グローバルヘルス・ガバナンス」研究会ポリシーブリーフ第1号。本稿では、鈴木一人東京大学教授が新型コロナウイルスによってグローバルヘルス・レジームがどのように影響を受け、変化していくのか検討した。